パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：桜井 貴史）は、「企業の異業種人材採用に関する調査」を発表します。本調査は、全国の20〜59歳の正社員の中途採用に関わる経営者・役員、採用担当者を対象に、即戦力や異業種からの人材に対する採用意向や期待、実績などを聞いたものです。これらの結果から、企業の即戦力採用意向が高まるなかで、異業種人材を即戦力として捉える動きが広がりつつあることが見えてきました。

結果サマリ

- 直近1〜2年で即戦力人材の採用意向が「高まっている」と回答した企業は約8割
…即戦力採用意向について、企業規模が大きいほど「とても高まっている」と回答する割合が大きい傾向
- 異業種人材への期待、約65%が高まっていると回答。
さらに、即戦力採用意向が高まる企業ほど、異業種人材への期待も高まる傾向が明らかに
…即戦力人材の採用意向が「とても高まっている」企業の採用担当者の約半数が、異業種人材への期待も「とても高まっている」と回答
- 異業種人材に期待する理由、上位は「新しい発想・視点」「他業界の知見」。「同業種経験者の採用難」は5位にとどまる
…異業種人材を採用した企業では、「社内になかった専門スキルやノウハウが定着・浸透した」「組織文化に良い刺激があった」「同業界では獲得が難しい優秀な人材を採用できた」といった効果がTOP3に
- 即戦力人材に求める要件は、「同業界での経験」に限らず「高い問題解決能力」や「専門スキル」も重視
…最も期待する要件では「高い問題解決能力」（20.1%）がトップ、「同業界での経験」（12.3%）は4位
…「積極的に採用したい」は「同業種・同職種」人材のパターンが多い一方、「条件が合えば採用したい」を含めると、「異業界・同職種」人材を採用したい企業は約8割と高い水準
…同業界・同職種経験者への採用意欲は強い一方で、条件が合えば業界・職種を問わず採用を検討する企業も多い
- 異業種人材採用後の課題感トップは、業界知識の習得に「時間がかかる」こと

＜調査背景＞

人手不足や事業環境の変化を背景に、企業では即戦力人材の採用ニーズが高まっています。一方で、産業構造の変化やテクノロジーの進化により、企業の事業領域は従来の業界区分だけでは捉えにくくなっています。こうしたなか、企業が中途採用において重視する経験やスキルにも変化が生じはじめています。今回はこの実態を探るべく、調査を実施しました。本レポートでは、企業の即戦力採用意向と異業種人材への期待との関係などを分析しています。

＜データ＞

直近1〜2年で即戦力人材の採用意向が「高まっている」と回答した企業は約8割
企業に対し、直近1〜2年における即戦力人材の採用意向について聞いたところ、「高まっている（『とても高まっている』『高まっている』計）」と回答した企業は合わせて79.0％となりました【図1】。なお、企業規模別で見ると、所属企業の規模が大きい採用担当者ほど、即戦力採用意向が「とても高まっている」という回答が多い傾向も見られました。



異業種人材への期待、約65%が高まっていると回答。さらに、即戦力採用意向が高まる企業ほど、異業種人材への期待も高まる傾向が明らかに
「今後の正社員の中途採用において、異業種人材への期待は高まっているか」と聞いたところ、「高まっている（『とても高まっている』『高まっている』計）」と回答した企業は合わせて約65%となりました。さらに、「異業種人材への期待の高まり」と「即戦力人材の採用意向の高まり」との関係をみると、即戦力採用意向が高い企業ほど、異業種人材に対する期待も高まっている傾向が見られました【図2】。特に「即戦力人材の採用意向がとても高まっている」と回答した人は、約半数が「異業種人材への期待がとても高まっている」と回答しています。この結果から、即戦力採用は同業種人材に限ったものではなく、異業種人材も即戦力として期待する意向がうかがえます。



異業種人材に期待する理由、上位は「新しい発想・視点」「他業界の知見」。「同業界経験者の採用難」は5位にとどまる
「異業種人材への期待が高まる」と回答した採用担当者に対し、その理由について聞いたところ、最も多かったのは「新しい発想や視点を持ち込んでほしいから」で40.9%でした【図3】。2位は「他業界の最新知見や、自社にない専門ノウハウを取り入れたいから」（39.6%）、3位は「業界経験よりも職種ごとの専門スキルを重視しているから」（37.4%）でした。一方、「同業界経験者の採用難易度が高くなっているから」は5位にとどまりました。ここから、同業界での採用が難しいからという理由だけではなく、異なる業界で培った経験に価値を見出し、期待する企業も多いことがうかがえます。
また、直近1〜2年のうちに異業種人材を採用した企業に対して、採用後の効果を聞いたところ、「社内になかった専門スキルやノウハウが定着・浸透した」「組織文化に良い刺激があった」「同業界では獲得が難しい優秀な人材を採用できた」などの項目が上位にあがりました【図4】。



即戦力人材に求める要件は、「同業界での経験」に限らず「高い問題解決能力」や「専門スキル」も重視
また、即戦力人材に最も期待する要件について聞いたところ、「高い問題解決能力（課題特定・解決力）があること」（20.1%）が最多となりました。「専門スキルがあること」（18.7%）、「同職種での経験があること」（13.3%）が続き、「同業界での経験があること」（12.3%）は4位となりました。ここから、企業は即戦力人材に同業界での経験も求めつつも、特に重視しているのは業界を問わず発揮できる「問題解決能力」や「専門スキル」であることがうかがえます【図5】。




また、前職の業界・職種パターン別（【図6】１.〜４.）に今後の中途採用意向を聞いたところ、43％の企業は「１.同業界・同職種経験者」を「積極的に採用したい」と回答。ほかの3パターンのおよそ2倍となりました。一方、「条件が合えば採用したい」までを含めると、「１.同業界・同職種経験者」の約87％に対し、「３.異業界・同職種経験者」は約79％、「２.同業界・異職種経験者」は約78％、「４.異業界・異職種経験者」も約72％にのぼりました。ここから、同業界・同職種経験者への採用意欲は強い一方で、条件が合えば業界・職種を問わず採用を検討する企業も多いことがうかがえます【図6】。



異業種人材採用後の課題感トップは、業界知識の習得に「時間がかかる」こと
直近1〜2年のうちに異業種人材を採用した企業に対して、異業種人材の採用後の課題を聞いたところ、最も多かったのは「業界知識の習得に時間がかかる」で38.6%でした。そこに、「社内の専門用語や業務プロセスの理解に時間がかかる」と「既存社員との価値観の違いがある」が同率（36.3%）で続きます。上位回答から、知識の習得や成果の発揮までに「時間がかかる」ことを課題と捉えている様子がうかがえます。

＜解説＞

即戦力は「同業界経験者」だけではない。事業領域が業界を越えて広がるなかで、異業種人材の専門性や知見に期待が強まる
今回の調査から、企業が「即戦力」を捉える軸が、同じ業界での経験だけでなく、職種の専門性や問題解決能力といった、業界を越えて活かせる力にも広がりつつあることが分かりました。異業種人材の採用は、同業界からの採用が難しいからという後ろ向きな理由だけではなく、自社にない視点や知見を取り入れるための、前向きな選択肢として選ばれるようになっています。
背景の1つには、事業環境の変化の速さがあると考えられます。業態変革やテクノロジーの進化により、企業の事業領域は従来の業界区分を越えて広がっています。たとえば、食品系の製造業がヘルスケア事業を展開する、製造業がソフトウェア領域に踏み込む、小売業がデータ活用や物流機能を強化するなど、企業活動そのものが業界横断的になっています。こうした変化のなかで、事業を前に進めるうえで、同じ業界の経験者だけでは得にくい発想や知見が求められるようになっているのではないでしょうか。
一方で、異業種人材を採用する場合、業界特有の知識や商慣習だけではなく、社内の専門用語や業務プロセス、意思決定の仕方など、その会社で長くはたらく人にとっては当たり前になっていることを、一から理解してもらう必要があります。双方の入社後のミスマッチ防止や早期活躍に繋げるには、こうした社内・業界の「暗黙知」を企業がどこまで言語化し、入社者が効率的に学べる環境をつくれるかが、今後より重要になるでしょう。

転職希望者にとっては、異業種転職の間口が広がっていることは前向きな傾向ともとらえられます。業界経験だけで自身のキャリアを捉えるのではなく、これまで培ったスキルや課題解決の経験を整理し、他業界でどう活かせるかを言語化することが、今後のキャリアの選択肢を広げる上で重要になるでしょう。
解説者プロフィール　doda編集長　桜井 貴史（さくらい たかふみ）
新卒で大手人材会社に入社し、2016年にパーソルキャリアへ中途入社。25年以上にわたり、一貫して学生のキャリア教育や就職・転職支援、企業の採用支援事業に従事。新卒オファーサービス「dodaキャンパス」の事業立ち上げを牽引し、初代編集長を務める。その後、大学生向けサービスや中途採用領域の法人向けプロダクトの責任者を歴任し、2024年にdoda編集長へ就任。Z世代の就職・転職動向や、社会保険労務士有資格者として雇用問題・労働市場に精通。また事業開発者として同社の事業開発部門の統括や、AIを活用したプロダクト開発にも携わる。





調査概要
調査期間：2026年8月27日（木）〜2026年8月31日（月）
調査対象：全国の20〜59歳の正社員の中途採用に関わる採用担当者（管理職・一般社員）・経営者・役員
調査方法：ウェブアンケート方式
有効回答数：2,270人
※企業規模は、中小企業（20人以上〜299人以下）、中堅企業（300人以上〜999人以下）、大企業（1,000人以上）に分類しています。

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