プレスリリース

DroR、取材・登壇を依頼する方向けの専門家資料(第1.0版)を公開 6つのテーマごとに、解説担当と根拠の種類・所在、根拠から言えないことを一覧に

リリース発行企業:株式会社DroR

情報提供:

株式会社DroR(ドロア)は2026年11月4日、記者やイベント主催者の方が当社に取材・コメント・登壇を依頼する前に確認できる「取材・登壇のための専門家資料」第1.0版を自社サイトで公開しました。組織変革が元に戻る理由、人的資本開示、離職の調べ方など6つのテーマについて、解説の担当者、根拠の種類と所在、その根拠から言えないことを、テーマごとに並べています。



資料の概要
株式会社DroRは2026年11月4日、「取材・登壇のための専門家資料」第1.0版を自社サイトで公開しました。記者やイベント主催者の方が、当社の誰に、どのテーマを、どの根拠で聞けるかを、依頼の前に短時間で確かめられるように新たにまとめたものです。
- 名称:取材・登壇のための専門家資料(第1.0版)
- 発行:株式会社DroR
- 形式:Webページ
- 料金・入手:無料・登録不要
- 公開日:2026年11月4日
- URL:https://dror.co.jp/media

6つのテーマと、根拠・言えないこと
資料の冒頭に、6つのテーマの一覧を置きました。テーマごとに、解説の担当者、根拠の種類、根拠の所在(URL)を示し、続くカードに、その根拠から言えないことを書いています。
1.組織変革は、なぜ元に戻るのか
- 解説担当:山中真琴、中森将也
- 根拠の種類と所在:査読を経た概念論文(論文の DOI と、当社サイトの日本語解説ページ)
- 言えないこと:効果を実証した論文ではないこと。論文中の事例は理論から導いた例示であること。根拠が日本の組織に限られること。変革が元に戻る割合などの数値は公開していないこと。

2.研修や制度改定が定着しないのは、なぜか
- 解説担当:中森将也、山中真琴
- 根拠の種類と所在:自社の解説記事(DroR Laboratory の記事2本)
- 言えないこと:記事の「戻り方」の分け方は研究文献の分類ではなく、実務から整理したものであること。定着率などの数値は公開していないこと。

3.人的資本開示は、何を語れていないか
- 解説担当:山中真琴、中森将也
- 根拠の種類と所在:自社調査 DOCI 2026(当社サイトの DOCI のページ)
- 言えないこと:定性の判定は AI 支援の一次判定による暫定値で、人による独立評定はこれからであること。見ているのは開示の語り方で、組織の実態や施策の効果、開示の優劣ではないこと。

4.離職が続く職場で、まず何を調べるか
- 解説担当:山中真琴
- 根拠の種類と所在:自社の解説記事(DroR Laboratory の記事3本)と公的統計(厚生労働省の原典を案内)
- 言えないこと:離職について当社が公開している独自の調査データはないこと。全国の離職率は個社の離職率とそのまま比べられないこと。

5.報告・会議・確認が減らないのは、なぜか
- 解説担当:山中真琴
- 根拠の種類と所在:本人の寄稿(2本)
- 言えないこと:記事の例は支援の経験をもとに組み立てた仮のものであること。記事が引く研究の職場への当てはめは筆者の類推であること。効果を示すデータは公開していないこと。

6.サーベイを続けても、組織が変わらないのはなぜか
- 解説担当:中森将也、山中真琴
- 根拠の種類と所在:自社の解説記事(DroR Laboratory の記事1本)
- 言えないこと:サーベイの運用と組織の変化の関係を測ったデータは公開していないこと。

このほか、担当者2名の紹介(経歴・写真の有無)、利益相反と臨床組織科学研究会との関係の開示、論文と調査の引用のしかたを載せています。
ご依頼の方法
取材・コメント・登壇のご依頼は、お問い合わせフォーム(https://dror.co.jp/contact)のカテゴリ「調査・登壇の依頼」、またはメール(広報・取材 info@dror.co.jp、論文・著者への取材 research@dror.co.jp)で受け付けています。ご依頼の際には、目的、対象者、公開範囲、形式、所要時間、録画・記事化の有無を確認させていただきます。中森は、顔の映る出演(テレビ・動画・顔出しのオンライン登壇)はお受けしていません。
株式会社DroRについて
株式会社DroR(ドロア)は、臨床組織科学(Clinical Organizational Science, COS)に基づいて、成長企業の組織開発・組織変革を伴走支援する研究実践ファームです(東京・恵比寿)。会議・役割・意思決定・情報の流れなど、日々の行動を生み出している組織の構造を現場で観察し、手を入れる場所を絞って、変化が日常に残るまで伴走します(組織ディープテック)。財務経理・補助金などの実務を担う高度専門BPOも提供しています。COS の理論は査読論文(Frontiers in Psychology, 2026)として公表しています。
会社名:株式会社DroR(ドロア)/DroR Corporation
所在地:〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西2-4-8 ウィンド恵比寿ビル8F
代表:代表取締役 山中真琴
設立:2023年8月
資本金:10,000,000円
URL:https://dror.co.jp
事業内容:
- 組織ディープテック:臨床組織科学(COS)に基づく組織開発・組織変革の伴走支援
- 高度専門BPO:財務経理・補助金、SNS運用、マーケティングPM
- M&A・PMI支援

研究・公開:臨床組織科学研究会(事務局)、人的資本開示の年次調査 DOCI、働く人の心理学・組織研究ナビ(research.dror.co.jp)
本件に関するお問い合わせ先
株式会社DroR お問い合わせフォーム:https://dror.co.jp/contact